2025年度目標である8インチ換算で約6千枚/月の量産体制作りを計画通り進めました。また、CWO®（近赤外線吸収微粒子）のウィンドフィルム以外の用途としてSOLAMENT®ブランドを展開し、アパレル、農業向けなどの新たな市場開拓を行っています。通信デバイス事業のファラデーローテータ（FR）については、データセンター向けの需要増への対応に取り組みました。 2023年度から取り組みを開始した厚膜ペースト事業（青梅事業所）および結晶材料事業（住鉱国富電子株式会社）におけるトヨタ式生産システム（TPS）による生産改善活動において、生産工程の最適化や設備改良・自動化を進めており、2025年度には顧客認証を経て本格的な生産改善効果が実現する見込みです。今後はこの活動を他工程、他製品、他事業にも展開していきます。 機能性材料事業は“ニーズに応える技術力を磨き続け、サステナブルな社会に貢献する製品の創出と高い収益性を継続的に達成する”姿を目指しており、特にカーボンニュートラルや高度情報通信に貢献する製品の開発・拡販に注力して取り組んでいきます。機能性材料事業の競争優位性■ 複数のコア技術（粉体合成・表面処理、結晶育成・加工）を活かした製品供給■ 高機能材料の開発・拡販によるカーボンニュートラル・高度情報通信分野への貢献■ 今後も成長が期待できる幅広い製品群を保有 当社を取り巻く2024年度の電子部品業界では、コロナ禍での対応で積み増されたスマートフォンの在庫調整が終了、出荷台数は増加し堅調な需要環境となりました。また、生成AIサーバーを中心とするデータセンター向け需要も増加しました。車載向けの需要は、EVの伸び率は鈍化したものの、完成車全体では半導体不足の解消により生産台数が回復し、堅調な需要となりました。このような事業環境のもと、短期間で大きく変動する需要動向に合わせて適宜生産計画を見直し、機会損失や在庫の積み上がりによる資産効率の悪化など、収益低下につながる事態を極力回避するよう対応しました。 21中計で掲げた施策の一部には計画よりも進■が遅れているものもありますが、新しい製品、高い成長が期待される製品に関する施策を着実に推進しました。 主要施策であるSiC（シリコンカーバイド）については、712024年度の概況技術革新やニーズの変化に即応し、市場のトップランナーを目指す常務執行役員機能性材料事業本部長佐藤 眞一材料事業（機能性材料）
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